脱炭素・カーボンニュートラルによって車・バイクはどう変わる？第3回「バイクメーカーの取り組み」

昨今、バイク業界では電動バイクの開発が急ピッチで進められていますが、この背景には「脱炭素」という世界的な潮流があります。前回（第2回）は「車の脱炭素化」にフォーカスし、自動車のEVシフトや各自動車メーカーの取り組みなどを紹介してきました。今回は「バイクの脱炭素化」に着目し、バイク業界やバイクメーカーのカーボンニュートラルへの取り組みを紹介していきます。

【目次】

• 電動化の潮流はバイク業界にも
• バイクメーカー各社の電動化の取り組み・計画など
• まとめ

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電動化の潮流はバイク業界にも

世界各国が脱炭素（カーボンニュートラル）に向けた取り組みを進めており、日本も「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」という目標を掲げています。自動車メーカー各社もカーボンニュートラル実現に向け、EVシフトを中心とした取り組みを強化しており、この潮流はバイク業界にも波及しています。

温室効果ガスを排出しないモデルが求められるのは自動車もバイクも同じであり、今後は、4大メーカーを中心にバイクの電動化がさらに加速していくと考えられています。また、このような時代の要請をビジネスチャンスと捉え、電動バイクを開発したり海外の電動バイクを輸入・販売したりするスタートアップ企業も登場しています。

「二輪車産業政策ロードマップ2030」とは？

2021年11月におこなわれた「バイクラブフォーラム（BLF）」では、これからのバイク業界が目指すべき「二輪車産業政策ロードマップ2030」が発表されました。

このロードマップでは、4つの政策課題と11の実施施策が設定され、2030年までにすべての課題を解決することが目標とされています。政策課題の一つとして挙げられているのが「カーボンニュートラル達成への貢献」であり、以下のような方向性やゴールイメージが示されています。これを見ても、「電動バイク」や「合成燃料対応バイク」がカーボンニュートラルの実現に欠かせない要素であることが分かります。

「バッテリーコンソーシアム」とは？

近年、バイクメーカー各社が電動バイクの開発が進めていますが、バイクの電動化の大きな障壁になっているのがバッテリーの問題です。自動車に比べ車体が小さいバイクは、大容量のバッテリーを搭載することができません。「時間をかけてフル充電したわりに航続距離が短い」というのが現状で、充電時間や充電インフラの整備が大きな課題になっています。

そこで発足したのが、電動バイクのバッテリーやバッテリー交換システムを統一し、バッテリーの相互利用を可能にするバッテリーコンソーシアム（電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム）です。バッテリーコンソーシアムは、ホンダ、カワサキ、スズキ、ヤマハの4社により、国内における電動バイクの普及を目的として2019年4月に立ち上げられました。

航続距離や充電時間という電動バイクの課題解決に向け、共通利用を目的とした交換式バッテリーと、そのバッテリー交換システムの標準化を進めています。4社の電動バイクが同じバッテリーで走り、出先で充電済みのバッテリーとすぐに交換できる環境が整えば、電動バイク普及の大きな一歩になるのではないでしょうか。

エンジンを生かしてカーボンニュートラルを実現する取り組み

バイクの電動化が進むことで、「バイク離れ」の懸念があるのも事実です。バイクは非常に趣味性が高い乗り物で、エンジンが醸し出す鼓動やサウンド、乗り味を含めた世界観が大きな魅力になっています。しかし、「ガソリンでエンジンを動かすバイク」から「電気でモーターを回すバイク」に変わってしまうと、このような魅力は失われてしまいます。「エンジンのないバイクなど、バイクと呼べない」というライダーも少なくありません。

このような問題もあり、従来の内燃機関（エンジン）を使いながらカーボンニュートラルを目指す取り組みも検討されています。2021年11月には、岡山サーキットでトヨタ、マツダ、スバル、ヤマハ、カワサキの5社が、カーボンニュートラル実現に向け、内燃機関を活用した燃料の選択肢を広げる挑戦について共同発表をおこないました。

バイクの領域では「水素エンジン」の活用が大きなテーマとされており、カワサキとヤマハは、バイクへの搭載を視野に入れた水素エンジンの共同研究について検討を開始すると発表しています。今後は、ホンダとスズキも加わり、4社でバイクにおける内燃機関を活用したカーボンニュートラル実現の可能性を探っていく予定です。

バイクメーカー各社の電動化の取り組み・計画など

ホンダ

ホンダは、2030年までに二輪車のグローバル販売での電動化比率を2割近くまで引き上げることを目標にしています。パーソナル領域では、2024年までに原付一種・二種クラスに3機種を、さらにFUN領域（中～大型スポーツ系バイク）でも電動バイクを投入していく計画です。

ヤマハ

ヤマハは、世界の新車販売に占める電動バイクの割合を、2035年に20％、2050年に90％にする方針を打ち出しています。

カワサキ

カワサキは、日本や欧米などで販売するバイクの主要機種を、2035年までに電動化することを宣言しており、まずは先進国で2025年までに10車種以上を投入する予定です。

スズキ

スズキは、バイクの電動化に関する数値目標は示していませんが、2017年に、燃料電池二輪車「バーグマン フューエルセル」でナンバープレートを取得し、公道走行をおこなっています。バーグマン フューエルセルは圧縮水素を燃料としており、時速60kmの定地走行で120kmの航続距離を実現しています。

まとめ

まだまだ普及しているとは言えない電動バイクですが、今後は輸入車も含めラインナップが拡大していくはずです。購入を検討している方は「充電できる駐車場」を確保できると便利です。

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