昨今、バイク業界では電動バイクの開発が急ピッチで進められていますが、この背景には「脱炭素」という世界的な潮流があります。前回（第1回）は、今、脱炭素が叫ばれる理由や、日本における脱炭素の方針・取り組みについて解説しました。今回は「車の脱炭素化」にフォーカスし、EVシフトや各自動車メーカーの取り組みなどを紹介していきます。
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温室効果ガスの排出をゼロにするには車の脱炭素化が必須！
2020年、日本は「2050年までに温室効果ガスの排出をゼロにする」という目標を宣言しました。この目標を達成するためには、車の脱炭素化が必須です。なぜなら、車から排出されるCO2は非常に多く、日本全体の16.0％を占めているからです。
車のCO2排出量はどのくらい？
2019年度における日本のCO2排出量（11億800万トン）のうち、車や船舶などの「運輸部門」からの排出量は18.6％（2億600万トン）を占めています。
運輸部門の内訳としては、自家用乗用車が45.9％（9,458万トン）、営業用貨物車が20.4％（4,193万人）、自家用貨物車が16.5％（3,390万トン）、そして航空や鉄道などの自動車以外が13.9％（2,861万トン）となっています。
※参考：環境：運輸部門における二酸化炭素排出量 - 国土交通省
このデータを見ても、様々な脱炭素化の取り組みのなかでも車の脱炭素化は非常に重要度が高いことが分かります。
車の脱炭素化の取り組みとして積極的に進められているのが、従来のガソリン車から電動車へのシフト（EVシフト）です。2021年1月、菅元首相は「2035年にはすべての新車販売を電動車にする」と表明しており、東京都は2030年までに乗用車の新車販売をすべて電動化する方針を固めています。
加速するEVシフト～EV・PHEV・FCVとは？
脱炭素社会の実現に向けて、世界的にEVシフトが加速しており、「EV」「PHEV」「FCV」などエコカーの開発が進んでいます。
EV
EV（電気自動車）は、バッテリーに蓄えた電気でモーターを回転させて走る自動車です。代表的な車種としては、日産「リーフ」や三菱「i-MiEV」、テスラ「Model S」などが挙げられます。
PHEV
PHEV（プラグインハイブリッド車）は、搭載したバッテリーに外部から給電できるハイブリッド車です。バッテリーに蓄えた電気でモーターを回転させるか、ガソリンでエンジンを動かして走ります。代表的な車種としては、トヨタ「プリウスPHV」、三菱「アウトランダーPHEV」、ホンダ「クラリティ PHEV」などが挙げられます。
FCV
FCV（燃料電池自動車）は、充填した水素と空気中の酸素を反応させて燃料電池で発電し、その電気でモーターを回転させて走る自動車です。「FCEV」とも表記されます。代表的な車種としては、トヨタ「MIRAI」、ホンダ「クラリティ FUEL CELL」などが挙げられます。
※参考：Let's ゼロドラ！！（ゼロカーボン・ドライブ）｜環境省
車のライフサイクル全体でCO2削減を
EVシフトが進めば、車の走行時におけるCO2排出削減が期待できます。しかし、車がCO2を排出するのは走行時だけではありません。製造や輸送の工程でも多くのCO2が排出されています。
EVを製造するためには膨大な火力を必要とするうえ、ガソリンで動く船やトラックで各地に輸送されています。真の意味で車の脱炭素化を実現するためには、製造から輸送、そして廃棄までを含む、車のライフサイクル全体で脱炭素化を考えなければいけません。
各自動車メーカーの取り組み
2日本の自動車メーカー各社は脱炭素化の取り組みを強化し、EVの開発・製造を本格化しています。さらに、EVの製造工程や輸送工程で排出されるCO2削減にも取り組んでいます。トヨタ、日産、ホンダの取り組みを簡単にご紹介します。
トヨタの取り組み
トヨタは「新車CO2ゼロチャレンジ」「ライフサイクルCO2ゼロチャレンジ」「工場CO2ゼロチャレンジ」の3本柱で脱炭素化に取り組んでいます。
新車CO2ゼロチャレンジでは、車1台あたりの平均CO2排出量を、2050年までに2010年比で90％削減することを目標に掲げ、主に電動車（HEV、PHEV、BEV、FCEV）の技術進化と普及促進によって達成を目指しています。
ライフサイクルCO2ゼロチャレンジでは、設計段階から、製造・廃棄･リサイクルにいたる車の全ライフサイクルでのCO2削減に取り組んでいます。
工場CO2ゼロチャレンジでは、エコ工場の構築を推進。MIRAIをつくる工場では、車両と専用部品の生産ラインに使用する電力を再生可能エネルギー由来の電力100％とし、生産時のCO2排出低減に努めています。
※参考：トヨタ環境チャレンジ2050 2025年目標 －第7次「トヨタ環境取組プラン」－
日産の取り組み
日産は、車の原材料の調達から輸送、走行時など、サプライヤーを含むバリューチェーン全体でのCO2排出量を視野に入れ、新たな技術開発を進め、再生可能なエネルギーを利用するなど、企業活動との両立を意識してCO2削減に取り組んでいます。
車からのCO2排出削減のため、2050年までに新車からのCO2排出量を2000年比で90％削減することを目標に設定。また、2050年までに事業活動を含む車のライフサイクルでのカーボンニュートラルを目指すこととし、その実現に向け、2030年早期より、主要市場で投入する新型車すべてを電動車両とすることを宣言しています。
生産活動におけるCO2排出削減のためにも、様々な活動に取り組んでいます。より効率の高い生産設備の導入や工法の改善、省エネルギー型照明の採用などを推進しており、最近では「3ウェット塗装技術」を導入することで塗装工程におけるCO2排出削減に力を入れています。
※参考：ニッサン・グリーンプログラム2022｜サステナビリティ｜日産自動車企業情報サイト
ホンダの取り組み
ホンダは、2050年にホンダの関わるすべての製品と企業活動を通じて、カーボンニュートラルを目指すことを宣言しています。「Triple Action to ZERO」という以下の3本柱を掲げ、取り組みを推進しています。
- ・カーボンニュートラリティ（2050年CO2排出量実質ゼロ）
- ・クリーンエネルギー（2050年カーボンフリーエネルギー活用率100％）
- ・リソースサーキュレーション（2050年サステナブルマテリアル使用率100％）
車の電動化においては、先進国全体でのEV・FCVの販売比率を2030年に40％、2035年に80％、そして2040年にはグローバルで100％を目指しています。
※参考：Honda Sustainability Report 2021 - 本田技研工業
また、脱炭素に向けて「地方自治体・事業者が何をすべきか？できるのか？」を示すため、以下のとおり、全国で取り組むことが望ましい「脱炭素の基盤となる8つの重点対策」を提示しています。
まとめ
今回は「車の脱炭素化」にフォーカスし、EVシフトや各自動車メーカーの取り組みなどを紹介してきました。次回（第3回）は「バイクの脱炭素化」に焦点を当てて、バイクメーカーの取り組みや今後の動向について解説していきます。
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